google八分

20787879googleは、Webサイトの望ましいあり方を示すガイドラインを規定しています。
このガイドラインに違反するWebサイトは、google検索結果のページから削除罹る場合があり、これは「google八分」と呼ばれています。
google八分とは、仲間はずれを意味する「村八分」になぞらえて作られた言葉です。
世界的に大きく利用されているgoogleのWebサイトに表示されないということは、そのWebサイトは死刑宣告を受けるほど大きな悪影響にあたってしまうと考えられていることから、英語では「google Death Penalty」などと呼ばれていますよ。
グーグル八分には2種類あり、googleが自主的に削除を行うものと、第3者が申請を通してgoogleが削除を行うものがあります。
削除罹るサイトは国によって異なります。
それぞれの国で定められた法律に従って決定されています。
日本では閲覧することのできないサイトも、他の国のgoogleでは閲覧することができる場合があるのです。
ですが、googleの本社があるアメリカでグーグル八分にされているサイトは、他の国々も閲覧することはできません。
世界的に削除されていることから「全世界google八分」などと呼ばれていますよ。
キーワード検索を行った場合、google八分が行われているかを確認したい場合は、検索結果の一番下をチェックしてみましょう。
削除されていることが分かる文章が表示されています。

googleの中国撤退

2010年、googleの話題といえば「中国撤退」のニュースですよね。
2006年、グーグルは中国サイトを開設しました。
中国政府が定めた「言語統制ルール」を続けることを条件に開設したのです。
「天安門事件」や「チベット問題」などの政治問題に関するサイトは、検索結果に出てこないように規制を通していました。
このような条件のもとで開設されたことに対し、「全ての情報に平等にアクセスできる」ことを目的としているgoogleらしくないのでは?と指摘する意見も手広く、以前から問題視されていました。
このような背景の中、2009年12月中旬、中国からgoogleの企業インフラに対して「サイバー攻撃」を受けたことが探知されました。
詳しい調査の結果、googleに対してだけではなく、金融、メディア、インターネット、テクノロジーなど、様々な大企業、最低でも20社もの数の企業に対する攻撃であることが判明しています。
また、この攻撃は、アメリカや中国、ヨーロッパの中国人権活動支援者のGmailアカウントが、定期的にアクセスされていたことも分かっています。
盗まれたのは件名や日付だけで、本文までは読まれていないようですが、google側は、このサイバー攻撃はかなり高度なもので、組織的な犯罪であると主張しています。
インターネットの問題だけではなく、表現の自由が制限される、全く大きな問題であると指摘し、2010年1月、何とか中国からの撤退を表明しました。
がんらい中国の中でのgoogleのシェアは少々17%であり、運営が耐え難いという点も撤退理由の1つにあるようです。
1企業の撤退なのですが、世界的に効果のあるgoogleの撤退は、アメリカと中国の溝をますます深くしたのでは・・・という意見もあります。